巨大物流企業の攻防　欧米列強が直面した成長の限界[特集]：ロジスティクス・ビジネス[LOGI-BIZ]バックナンバー

2008年6号

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JUNE 2008　　14 欧米列強が直面した成長の限界　ドイツポスト、UPS、フェデックス、TNT──国際インテグレーター４社がいずれも成長の壁に突き当たっている。
世界的な景気の変調と燃料費の急騰によって業績が暗転。
足元では労使問題に火がついた。
ドイツポストCEOの脱税疑惑も、ドイツ国内の所得格差がその背景になっている。
（本誌欧州特派員　横田増生）墜ちた“郵政民営化の星” 　今年二月一四日、ドイツ検察当局は、ドイツポストのクラウス・ツムヴィンケルＣＥＯ（当時）の自宅と会社事務所を脱税の容疑で捜索した。
同氏が隣国のリヒテンシュタインの金融機関を使い一〇〇万ユーロ（一億六〇〇〇万円）の脱税を図った疑いだ。
欧州各国のテレビ局は、同氏が自宅から検察官に連行される場面の映像を連日繰り返し流した。
　ツムヴィンケル氏がコンサルティング会社のマッキンゼーから国営時代のドイツポスト（旧ブンデスポスト）に転じたのは一九九〇年のこと。
その後の民営化を経て、同氏は一八年間にわたってドイツポストの経営トップの座に君臨し続けた。
郵政民営化を成功に導いたその経営手腕は国際的にも高く評価され、日本の郵政民営化でも最高の手本とされた。
　ドイツの有力ビジネス誌「Manager Magazine」は二〇〇三年、組織が停滞し赤字に陥っていた国営郵便会社を、エネルギッシュなグローバルロジスティクス企業に革新したという理由から、同氏をドイツで最も有能な経営者に選んでいる。
そんなドイツ財界の大立者のスキャンダルにヨーロッパ中の注目が集まった。
　実は、今回の検察の捜査では、ツムヴィンケル氏以外にもドイツ国内の一〇〇人近い高額所得者が、同じ日に同様の容疑で尋問を受けている。
この一斉捜査の背景には、ドイツ国内に広がる所得格差問題が横たわっている。
米国や英国、日本のような新自由主義国家と比べて、欧州大陸の国々の多くは社会民主主義的色合いが強く、所得格差も小幅にとどまっている。
　ただし、ドイツだけは例外だ。
過去一〇年でドイツ国内の所得格差は急速に拡大した。
その結果、今や平均年収の七〇％未満で生活する貧困層が国民の四分の一を占めるに至っている。
しかも、ここ数年ドイツでは好調な企業業績とは裏腹に給与の伸びが欧州でも最低レベルに抑えられてきた。
社会福祉の予算も大幅に削られている。
一方で富裕層はますます豊かになる傾向にある。
ツムヴィンケル氏の給与所得は年間四億円を超える。
加えて、給与とほぼ同額のストックオプションの権利も有している。
実質所得は平均的なドイツ人労働者の約二〇〇倍だ。
　ドイツ国内には、格差社会への不満が蔓延し、このままドイツが英米流の新自由主義に傾斜していくことに対する警戒感が強まっている。
そしてツムヴィンケル氏は、規制緩和による自由競争から格差社会へとドイツを導いた象徴的な存在と目されている。
同氏を始めとした高額所得者に対する今回の厳しい措置には、多分に見せしめの意味合いが含まれている。
　しかし株式市場は冷静だった。
同氏が検察当局に連行された当日もドイツポストの株価は、わずかながらも値を上げている。
ツムヴィンケル氏の脱税は個人的な問題であり、ドイツポストとは切り離すというスタンスだ。
ドイツポストの対応が早かったこともダメージを最小限に抑えるのに役立った。
連行の翌一五日（金曜日）には、同氏のＣＥＯ辞任を発表。
明けて一八日（月曜日）には、新たなＣＥＯとしてフランク・アペル氏を指名した。
今回の問題に先立ち、ツムヴィンケル氏は〇八年十一月の任期切れをもって退任する意向を固めており、後任としてアペル氏を指名済みであったことも幸いした。
　市場が重視したのはＣＥＯの脱税問題よりもむしろ、今年三月に発表される同社の〇七年十二月期の決算のほうだった。
通年のＥＢＩＴ（利払い前の税引前当期利益）がアナリストの予想を上回る三二億 15　　JUNE 2008 特集巨大物流企業の攻防二〇〇万ユーロ（五一二三億二〇〇〇万円）を計上したことが伝わると、株式市場はそれを評価した。
　しかし、懸念は払拭されていない。
ＤＨＬエクスプレスは〇七年十二月期の第４四半期に、四億二〇〇〇万ユーロ（六七二億円）の赤字を出している。
これが響いて通期でも一億七四〇〇万ユーロ（二七八億四〇〇〇万円）の赤字に転落した。
前年は二億八八〇〇万ユーロ（四六〇億八〇〇万円）の黒字だった。
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同期のＤＨＬアメリカ部門は五億九四〇〇万ユーロ（九五〇億四〇〇〇万円）の評価損を出している。
ＤＨＬエクスプレスのトップを務めるジョン・ミューレンＣＥＯは昨年、本誌の取材に答えて、「〇九年にはアメリカでの累積赤字を一掃したい」と語り、今年二月には同部門で六〇〇人の人員削減も打ち出している。
　しかし、自力での再建計画には赤信号が灯っている。
ドイツポストのジョン・アランＣＦＯ（最高財務責任者）は決算発表の席で、ＤＨＬエクスプレスの米国部門について「経営効率を高めるために現在、いくつかの選択肢を考えている。
今後数カ月で目鼻がつくだろう」と語った。
　〇三年にエアボーン・エクスプレスを買収して以来、ＤＨＬの米国部門は、ドイツポストの頭痛の種だった。
これまでに三〇億ユーロ（四八〇〇億円）以上を米国に投資しているため、完全撤退という選択肢はあり得ない。
しかし自力再建にも手詰まり感がある。
その打開策として期待したのが、ライバルであるフェデックスとの業務提携だった。
　水面下でドイツポストはフェデックスとの話し合いを進めた。
しかし、フェデックスもまた本拠地である米国で窮地に立たされていた。
他社の救済に手を貸す余裕はなかった。
両者の話し合いは合意に至らず、結局今年四月に米フォーブス誌は「戦略提携をめぐる話し合いは瓦解した」と報じている。
フェデックスの三重苦　フェデックスの苦悩は、過去六カ月間の株価のチャートに表れている。
この時期、国際インテグレーター四社のうち、株価が最も低迷したのがフェデックスだ（図２）。
米国経済の急速な失速と、燃料費の高騰という外的要因に加え、同社がこれまで強みとしてきたドライバーの労務管理に綻びが生じたことが主な原因となっている。
　サブプライムローン（低所得者向け高金利住宅ローン）問題に直面した米国経済は、昨年の第４四半期からその成長に急ブレーキがかかっている。
フェデックスとＵＰＳの売上高は米国内が全体の四分の三を占めるため影響は避けられない。
事実、フェデックスの業績は米国経済と歩調を合わせ、〇七年九月〜十一月期（〇八年度第２四半期）から減速に転じている。
売上高は九四億五一〇〇万ドル（九九二三億五五〇〇万円）で前年同期比五・八％増ながら、営業利益は七億八三〇〇万ドル（八二二億一五〇〇万円）で七・一％減。
売上高営業利益率は八・三％で一・一ポイント落ち込んだ（次頁図３）。
　続く〇七年十二月〜〇八年二月の〇八年度第３四半期も業績の落ち込みは続き、通期業績の下方修正を余儀なくされた。
フェデックスのアラン・グラフＣＦＯは「予想以上の燃料価格の高騰と米国経済の悪化が第４四半期の予測に反映されている。
〇九年度に入っても、この傾向は続く見通しだ。
収益の伸びも限られたものになるだろう」とコメントしている。
　ちなみにフェデックスとＵＰＳの業績は、米国全ドイツポスト UPS フェデックス TNT 図2　国際インテグレーター四社の株価増減率図1　国際インテグレーター四社の主な数字 635 億1200 万ユーロ（10 兆1619 億2000 万円） 13 億8900 万ユーロ（2222 億4000 万円） 350 機 617 機 671 機 47 機 7200 台 9万3600 台 7万5000 台 2万6760 台（注1） 1 ユーロは160 円、1 ドルは105 円で換算。
（注2）ドイツポストとUPS とTNT は2007 年12 月期の決算、フェデックスは2007年5 月期の決算の数字から。
（注3） UPS の最終利益は調整後の数字。
※2007 年11 月6 日の株価を起点にして08 年5 月6 日における増減率従業員数売上高最終利益集配車貨物輸送機 110 億1700 万ユーロ（1 兆7627 億2000 万円） 352 億1400 万ドル（3 兆6974 億7000 万円） 496 億9200 万ドル（5 兆2176 億6000 万円） 43 億6900 万ドル（4587 億4500 万円） 20 億1600 万ドル（2116 億8000 万円） 9 億8600 万ユーロ（1577億6000 万円） 29 万人 47 万123 人42 万5300 人＋"一人親方" 16 万1000 人 30％ 20％ 10％ 0 -10％ドイツポスト TNT UPS フェデックス 07年 11月 07年 12月 08年 1月 08年 2月 08年 3月 08年 4月 08年 5月出典：ロイター JUNE 2008　　16 体の景気を占う有力な先行指標と位置付けられている。
両者のエクスプレス便の料金は、米国郵政公社と比べて国内便で二倍強、国際便では三割増しだ（図４）。
そのため企業の業績が堅調で経費も十分に使えるときは利用頻度も増える。
が、いったん業績が厳しくなれば真っ先に利用を削られるというわけだ。
　燃料費の高騰も深刻化している。
貨物機六〇〇機以上（リース機やチャーター機などを含む）に加え、世界各国に数万台の自社車両を配するアセット型のインテグレーターにとって燃料費の高騰は死活問題だ。
フェデックスは一年前と比べて燃料費を一ガロン当たり一ドル（一〇五円）多く支払っており、年間十二億ドル（一二六〇億円）の支出増となっている。
　グラフＣＦＯは「燃料費については燃料割増料金にスライドさせているが、短期間の高騰についていくことができていない」という。
〇六年にフェデックスはＵＰＳと共に、燃料割増金などに関するカルテルの疑いで召喚状を受け取っている。
それだけに燃料割増金の運用には慎重にならざるを得ないという事情もある。
“一人親方問題”の行方　もっとも、景気の低迷と燃料費の高騰という問題だけなら、ＵＰＳも条件は同じだ。
それなのにこの時期、ＵＰＳよりもフェデックスの株価に落ち込みが目立ったのは、外的要因に加え、フェデックスが長年抱えていた労使問題が顕在化したことも影響している。
　フェデックス傘下で陸上輸送を担当するフェデックス・グラウンドは、ドライバーを社員として雇用するのではなく、インデペンデント・コントラクター（個人事業主）として契約している。
ドライバーに集配エリアを任せて、エリアごとの貨物量に応じて料金を支払うというやり方だ。
ドライバーは、自らフェデックスのロゴの入った車両や制服を購入し、燃料、保険料を自分で負担して集配業務に当たる。
フェデックス・グラウンドで働く、こうした“一人親方”の数は現在約一万五〇〇〇人に上る。
　フェデックスはこれまで「一人親方は当社の従業員ではなく、一人ひとりの独立した起業家だ」という立場をとってきた。
これに対して一人親方たちは現在、全米三〇州以上で、「一人親方という雇用形態は違法だ」としてフェデックスを訴えている。
　最初の裁判は九九年。
そしてカリフォルニア上級裁判所は〇七年八月、ついに二〇〇人のドライバーからなる原告の主張を受け入れ、フェデックス・グラウンドに六〇〇万ドル（六億三〇〇〇万円）の支払いを命じた。
判決文は、その理由を「靴下の色からヘアスタイルまでにおよんでいたフェデックスのドライバーの仕事のやり方に関するコントロールを見れば、ドライバーたちはフェデックスの社員だと結論付けることができる」とした。
　裁判と並行して、米国国税庁は十二月、フェデックス・グラウンドの一人親方は従業員として計上するべきだという判断を下し、〇二年分の罰金を含む追徴税として三億一九〇〇万ドル（三三四億九五〇〇万円）の支払いを命じている。
これは〇二年のみの数字にすぎず、フェデックスの一人親方問題を批判してきたチームスターズ（全米トラック運転手組合）は、国税庁の調査が完了すれば、最終的な追徴税は一〇億ドル（一〇五〇億円）に膨れ上がる可能性があるとしている。
　一方のＵＰＳは全従業員の半数以上に当たる二四万人がチームスターズに属している。
これまで、ＵＰＳとフェデックスの比較では、ＵＰＳにおけるチーム図4　国際インテグレーターと米郵便公社の料金比較ニューヨーク→サンフランシスコの料金比較企業名商品名到着時刻料金 56.44 ドル＝5,926 円（燃料割増金11.29 ドル＝1,185 円を含む）（注）料金を算出する際の郵便番号として、ニューヨークは「10019」、サンフランシスコは「94108」、東京は「150－ 0041」を使用。
貨物の種類は「書類」で、重量は2 ポンド＝908グラム。
米国内は「無償の書類」扱いで、国際便の運送申告価額は 1ドル（あるいは105円）とした。
着地指定がある場合は、「商業地区」を選択。
フェデックスの場合は、〈フェデックスボックス〉を使用して、フェデックスの集配所に持ち込み。
米国郵便公社の米国内Express Mailには、「Package」を使用し、GEG の場合は重量ではなく長さ12 インチ（30．5センチ）×深さ5 インチ（12.7センチ）×高さ 7インチ（17.8センチ）を使用。
GEG の料金はオンライン割引料金。
フェデックス UPS アメリカ郵便公社企業名商品名到着時刻料金フェデックス UPS アメリカ郵便公社ニューヨーク→東京の料金比較 FedEx Priority Overnight UPS Next Day Air Express Mail 翌日午前10 時30 分翌日午前10 時30 分翌日正午翌々日午後6 時翌々日中 1～3 日後 FedEx International Economy UPS Worldwide Expedited Global Express Guaranteed 56.44 ドル＝5,926 円　（燃料割増金11.29 ドル＝1,185 円を含む） 21.40 ドル＝2,247 円 81.81 ドル＝8,590 円（燃料割増金16.36 ドル＝1,718 円を含む） 81.81 ドル＝8,590 円（燃料割増金16.36 ドル＝1,718 円を含む） 56.70 ドル＝5,954 円 6.5 5.8 8.4 9.3 9.3 8.8 8.3 6.8 16.9 1.0 72.9 24.6 11.6 4.0 -6.2 -6.4 03 年度 04 年度 05 年度 06 年度 07 年度 08 年度１Ｑ 08 年度２Ｑ 08 年度３Ｑ 80 70 60 50 40 30 20 10 0 -10 （％）図3　フェデックスの過去６年の営業利益率と純利益の増減率の推移最終利益の増減率営業利益率 17　　JUNE 2008 特集巨大物流企業の攻防スターズの存在が同社の人件費増につながっており、経営の重荷になっていると評価されてきた。
　しかしＵＰＳは、今年七月末で切れるチームスターズとの契約について、二年近い準備期間をかけて入念に話し合いを進めてきた結果、今後五年間の仮契約を結ぶところまでこぎつけている。
その間、労使問題に時間とエネルギーを割くことなく経営に集中できる。
労使関係に関するフェデックスとＵＰＳの評価は、この一年で完全に逆転した感がある。
　現場労働者の雇用をめぐる問題は、アメリカだけにとどまらない。
欧州では、ドイツの最低賃金法をめぐって、ドイツポストとＴＮＴがお互いの政府を巻き込んでの泥仕合を演じている。
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釘佞任禄衆貲��蕁��参�罅璽蹇憤貉傭竑� 〇〇億円）の域内郵便事業の完全自由化を目指して動いており、巨大市場をめぐる争奪戦が始まっている。
その主要プレイヤーが、いずれも国営郵便会社出身のドイツポストとＴＮＴだ。
両社の角逐は今年一月から完全自由化に移行する予定だったドイツとオランダの市場をめぐって激しさを増した。
　まずはドイツ議会が国内市場の完全自由化を直前に控えた〇七年十二月に郵便事業に従事する労働者の最低賃金（時給）を九・八ユーロ（一五六八円）に定める法案を可決した。
この最低賃金法が可決されたことで、ドイツの郵便市場で第三位のシェアを占めていたＰＩＮの筆頭株主であるドイツの出版社・アクセル・シュプリンガーは、採算が見込めなくなったとして郵便事業から撤退。
同社のマティアス・ドーフナー会長は、「政府は自ら三一％の株式を握るドイツポストの独占状態を維持しようとして、その権力を乱用している」と批判した。
　ドイツ市場で第二位のＴＮＴも非難の声を上げた。
ドイツにおけるＴＮＴの平均時給はそれまで七・五ユーロ（一二〇〇円）だった。
これを九・八ユーロに引き上げれば、同社のドイツにおける郵便事業の利益率は六〜八ポイント下がってしまう。
ドイツとオランダが泥仕合　そこで今年一月、ＴＮＴはドイツ政府を相手に提訴に踏み切った。
これに対してベルリン行政裁判所は三月、ドイツ政府が郵便事業者に最低賃金を押し付けるのは違憲である、という判決を下した。
敗訴を受けてドイツ政府はすぐに上告。
一方のＴＮＴも四月、今度はＥＵ委員会に、この問題を提訴した。
しかしＥＵの判定が下るまでには数カ月はかかると見られており、問題が解決するまで、ＴＮＴはドイツ市場へのさらなる投資計画を凍結せざるを得ない状況に立たされている。
オランダ政府もまた、ドイツへの報復措置として、今年一月に予定していた国内の郵便事業の自由化を先送りした。
これに対してオランダ市場でＴＮＴに次ぐ第二位の郵便事業者であるドイツポストは「オランダ政府のやり方は全く理解できない」と非難している。
　結果として現在、ＴＮＴとドイツポストはともに “敵地”への本格参入を阻まれている格好だ。
ただし、ダメージはＴＮＴのほうが大きい。
同社のピーター・バン・ローベン戦略担当部長は昨年、本誌の取材に対し、「三五億ユーロ（五六〇〇億円）にすぎないオランダ国内の市場における競争で失うものよりも、海外市場でのチャンスの方が大きい」と話している。
なかでもドイツは一七〇億ユーロ（二兆七二〇〇億円）の規模を誇るＥＵ最大の市場だ。
そのアクセスを阻まれたことが、この時期のＴＮＴとドイツポストの株価の明暗を分ける一因ともなっている。
07年 9月 10月11月12月08年 1月 2月3月4月5月出典：futuresource.quote.com　2008年5月7日図5　ニューヨーク市場　原油先物価格の推移（単位：1バレル当たりのドル価格） 123.53 120.00 115.0 110.0 100.0 95.0 90.0 85.0 80.0 75.0 70.0