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センターフィー問題の本質と解決策 　センターフィー問題が深刻化している。
小売業の多くが、 自社専用センターの運営費にマージンを上乗せした費用をベ ンダーから徴収することで利ザヤ稼ぎに走っている。
サプライ チェーンの効率化は棚上げにされ、合理性を欠いた新たなリ ベートがベンダーの収益を圧迫している。
１　卸売業経営が危ない 　近年、多くの卸売業が減収減益決算を余儀なくさ れている。
その主たる原因の一つが、膨らむ一方の センターフィーである。
大手食品卸売業を例にとれば、 直近の支払額は日本アクセスが三四五億円で前期比 一五％増（〇七年三月期）、伊藤忠食品が七七億円・ 同一八・二％増（〇七年九月期）、加藤産業が一四 〇億円・同一五・五％増（〇七年九月期）であった。
国分や菱食にしても同様である。
大手がこういった 状況であれば、中小に至っては推して知るべしと言 えよう。
　これは卸売業だけの問題に止まらない。
メーカーに とっても頭の痛い問題になりつつある。
日本加工食 品協会が〇七年度に実施したメーカー向けアンケート 調査を見ると、センターフィー補填制度に関し二六・ 一％の企業が「既に制度があり対応している」、六 九・六％の企業が「制度はないが、個別に対応して いる」と回答している。
卸売業からのセンターフィー 補填要請に、メーカーは望むと望まざるとに関わら ず応じているのである。
　もちろん小売業の自社専用物流センター（以下専 用センター）がサプライチェーン全体の効率化に寄与 し、センターフィーの料率が妥当性を持っているので あれば、この日本特有の商慣習も、必ずしも非難さ れるべきものではないだろう。
しかし、以下に見て いくようにセンターフィーは事実上、合理性を欠いた 新たなリベートとして、卸売業やメーカーなどのベン ダー側の経営を強く圧迫しているのが現状である。
　なぜこのようなことになってしまったのだろうか。
改善の方策はないだろうか。
今一度、流通のプロで ある卸売業が、チャネルキャプテンの座を大手組織小 売業の手から取り戻し、効率的なシステム構築を行っ ていくことは出来ないのだろうか。
以下本題に入る 前に、先ずはセンターフィーが発生する背景を確認し ておくことにしよう。
２　センターフィーが発生する背景 　グローサリー・カテゴリー（加工食品、菓子、飲 料、酒、日用雑貨品等）を取扱うわが国組織小売業 は、今やその多くが専用センターを開設・運営して いる。
大手小売業を見ても、イオンは３ＰＬに、イ トーヨーカ堂、西友（ウォルマート）、ユニーは卸売 業にと、委託する業者に違いこそあれ、いずれも専 用センターを礎とした流通システムを構築している。
　そしてこれにより、組織小売業に商品を納入する ベンダーは、従来の個店配送に代わり、当該専用セ ンターに納品すれば良くなった。
それから先の個店配 送は、その小売業（厳密には当該小売業から委託を 受けた物流事業者）が代替してくれるようになった のである。
　一方、商流（所有権の移転）に目を転じてみると、 組織小売業の多くは、専用センターを開設・運営し た後も、商品購入をセンター着価格ではなく小売店着 価格（店舗荷受け渡し価格）で行った（図１）。
この 商物分離の現状が発生させるものこそセンターフィー に他ならない。
　センターフィーとは文字通りセンターの運営コスト と、センターから小売店までの配送コストを足し合わ せたものである。
商品センター使用料とも呼ばれる。
商流上小売店までの配送が規定されているにも関わ らず、実際の商品の受渡しはセンター着時点に投機さ れたため、そのギャップが納入業者からフィーの形で 組織小売業に支払われるという理屈である。
MARCH 2008　　24 てらしま・まさなお寺嶋正尚　（財）流通経済研究所　主任研究員 筑波大学大学院経営政策科学専 攻・経営システム科学修了。
富 士総合研究所を経て1997年よ り現職。
玉川大学経営学部講師。
専門はロジスティクス及び中国流 通など。
日本物流学会理事。
著 書に『よくわかる在庫起点経営 （共著、日刊工業出版社、2005年）』、『よくわか る中国流通業界（共著、日本実業出版社、2003 年）』、『卸売業のロジスティクス戦略（共著、同友館、 2001年）』など。
第3 部 特集 　商流と物流が乖離している以上（商物分離が進展 している以上）、その構造上センターフィーが発生す るのは止むを得ないとも言える。
専用センターを開 設・運営することで、組織小売業及びベンダーの双 方がメリットを享受することが出来れば（そして最終 的にはその利益が消費者に還元されれば）、むしろこ うした仕組みは歓迎すべきであろう。
　しかし実際はそうでない。
前述したように、支払 う当の本人である卸売業は、センターフィーの支払 い額増加に苦慮している。
公正取引委員会も「大規 模小売業者による納入業者との取引における特定の 不公正な取引方法（大規模小売業者告示）」の中で、 「不当な経済上の利益等の収受等」の一つとしてセン ターフィーをとりあげるまでになった。
熾烈な販売競 争に明け暮れる小売業にとって、今や専用センターは 利益を生み出す金の卵となり、店頭での損失を埋め 合わせしてくれる存在にすらなりつつあるのである。
　今試みに、上場小売業四社が発表した有価証券報 告書に基づき、センターフィー収入の実態を考察して みよう（このようにセンターフィー収入を発表してい る小売業は、現状ではごくわずかであるため、何よ りこれら四社に対しては極めて先進的かつ画期的で あることに敬意を表しておきたい）。
　図２を見ると、企業により流通センター収入、物 流センター手数料収入、物流センター収入（配送代行 収入）と名称に違いこそあれ、センターフィー収入は いずれの企業においても三年前あるいは四年前に比 べ増加していることが分かる。
同収入が営業総利益 に占める比率も、Ｉ社、Ｙ社、Ｂ社の三社ではその 水準が高まりつつある。
　上場小売業であれば、当然のことながらステーク ホルダーである株主を重視した経営を余儀なくされ るであろう。
その際、センターフィー収入に関しても、 増収が期待されるのは当然のことである。
メーカー や卸売業としては、こうした現状がどうすることも 出来ないまでに「構造化」「固定化」される前に、早 急に何らかの対策を立てたいところ言えるだろう。
３　小売業専用センターの実態 ?アンケートの概要 　専用センターの実態を把握すべく、流通経済研究 所では組織小売業を対象としたアンケートを実施し た。
その概要は次頁図３に示す通りである。
　回答小売業六九社のプロフィールを簡単に記すと、 25　　MARCH 2008 （資料）各社有価証券報告書より作成 総合スーパーＩ社14年2月期15年2月期16年2月期17年2月期18年2月期 営業収益（百万円） 310,365 321,305 332,263 349,082 362,704 営業収益伸び率3.5% 3.2% 4.6% 3.6% 流通センター収入（百万円） 2,490 2,627 2,867 2,988 伸び率5.5% 9.1% 4.2% 流通センター収入／営業総利益3.00% 3.11% 3.25% 3.25% 流通センター収入／売上原価1.05% 1.06% 1.10% 1.10% 食品スーパーＬ社14年2月期15年2月期16年2月期17年2月期18年2月期 営業収益（百万円） 382,050 376,340 376,138 386,732 398,319 営業収益伸び率-1.5% -0.1% 2.8% 2.9% 物流センター手数料収入（百万円） 8,127 8,035 8,027 8,277 8,550 伸び率-1.1% -0.1% 3.1% 3.3% 物流センター手数料収入／営業総利益7.78% 7.56% 7.52% 7.61% 7.61% 物流センター手数料収入／売上原価2.93% 2.98% 2.98% 2.98% 2.99% 食品スーパーＹ社14年3月期15年3月期16年3月期17年3月期18年3月期 営業収益（百万円） 102,938 116,981 131,611 146,867 156,065 営業収益伸び率13.4% 12.7% 11.2% 6.1% 物流センター収入（配送代行収入、百万円） 2,842 3,427 3,783 4,131 4,371 伸び率20.6% 10.4% 9.2% 5.8% 物流センター収入／営業総利益9.20% 9.62% 10.73% 10.48% 10.41% 物流センター収入／売上原価3.95% 4.21% 3.93% 3.84% 3.83% 食品スーパーＢ社14年2月期15年2月期16年2月期17年2月期18年2月期 営業収益（百万円） 110,010 130,398 148,174 159,374 171,903 営業収益伸び率18.6% 13.7% 7.7% 7.6% 物流センター収入（百万円） 3,685 4,255 4,538 5,049 伸び率15.5% 6.7% 11.3% 物流センター収入/営業総利益9.77% 10.01% 10.07% 10.45% 物流センター収入／売上原価3.98% 4.03% 3.97% 4.09% 図2　チェーン小売業の物流センターフィー収入 図1　センターフィー発生のメカニズム センターフィー メーカー卸売業小売業消費者 メーカー専用小売業消費者 センター 卸売業 2. 物流の視点 小売店着価格（店舗荷受け渡し価格） 専用センター渡し 1. 商流の視点 図４のようになった。
本来は、回答小売業六九社を 上記分類に従っていくつかのタイプに分け、その上で 各種項目を考察していくべきであろうが、アンケー ト回収数がさほど多くなかったため、以下単純集計 レベルで論じるものとする。
回答小売業の平均的な プロフィールとしては、「食品スーパーを主力業態と し、一〇〜二〇店舗を運営し、年商は二〇〇〜五〇 〇億円」と言うことになろう。
?専用センターの実態 　小売業専用センターの運営状況は次頁の図５に示す 通りである。
ほとんどの小売業が、自社専用センター を設置していることが分かる。
なおこうした状況は、 他の調査研究からも同様の報告がなされている。
例 えば公正取引委員会が〇五年に行ったアンケート調査 によると、大規模小売業の七八・九％が自社専用セ ンターを開設しており、物流センターを有する企業の 三・四％が「全ての取引先納入業者が同センターを利 用している」、六五・九％が「一部を除くほとんどの 取引先納入業者が同センターを利用している」として いる。
取引先ベンダーも、その多くが望むと望まざる とに関わらずセンターを利用しているのである。
　それでは、小売業が開設・運営する平均的な専用 センターは、どのような姿をしているだろうか。
図５ によると、小売業の多くは取扱い金額が五〇〜一〇 〇億円といった小規模の専用センターを一箇所開設 し、それをＴＣ（ベンダーが店別仕分けするタイプ） で運用している。
マテハンはあまり導入されておら ず、一日の稼働時間もさほど長くない。
そして運営 者との契約年数は特に定めていないケースが多く、定 めていても一年となっている。
　以上の結果を見ると、小売業専用センターは必ず しも効率的に運用されているわけではないことに気 付くだろう。
運営規模が小さく、サービスレベルも高 くない。
にも関わらず、ベンダーに対する発注から納 品までのリードタイムは短く、しかも店別仕分けをし た形での納品を要請している。
流通システム全体の視 点から見る限り、改善の余地が多分に残されている とえるだろう。
?センターフィーの状況 　次にセンターフィーの状況を考察してみよう（図 ６）。
専用センターを運営しているほとんどの小売業 が、センターフィーを徴収していることが分かる。
ま た前節で見たベンダーが店別仕分けをする通過型セン ターに限定すると、料率は加工食品三％台前半、酒 類二％台前半、日用雑貨品三％台前半となった。
注 目すべきは、料率の算定根拠をベンダーに開示して いない小売業が約四割と多いことである。
フィーを 徴収する以上、その根拠を示すのは当然と言えるが、 その当然のことが出来ていないといわざるを得ない。
４　効率的な流通システム構築に向けて ?根本的には商流面での改革が不可欠 　これまで小売業専用センターを介した流通システム の現状を考察してきた。
今や多くのベンダーが、組織 小売業に対しセンターフィーを支払っているわけだが、 果たしてこれから先もこの状態を続けていって良いの だろうか。
小売業専用センターは、ベンダーが支払う 料率に十分見合うだけの機能を有しているだろうか。
こうした流通システムは、小売業のみならずメーカー や卸売業にとっても望ましいものと言えるだろうか。
　このような状況にメスを入れるには、究極的には商 MARCH 2008　　26 図3　小売業向けアンケートの概要 図4　アンケート回答小売業の平均的な プロフィール（n=69） 実施期日 2007 年8 月（回答期間3 週間） 対象企業 『日本スーパー名鑑2006』（商業界）に 記載されている小売業の中で、耐久消費 財を取扱い、かつ10 店以上の店舗を展 開する小売業を抽出 発送数 536 社（郵送法により送付・回収、う ち7 通はあて先不明等で返却） 回収数 69 社（回収率＝13.0％） ●主力業態 　食品スーパー59.4％、ドラッグストア13.0％、 総合スーパー7.2％ ●展開する店舗数 　10 店舗以上20 店舗未満29.0％、100 店以上 20.3％（２極化の傾向） ●年間売上高 　200 億円以上500 億円未満37.7％、500 億 円以上1,000 億円未満17.4％ 図6　センターフィーの状況 専用センターの算出根拠をベンダーに 「あまり詳細に開示していない」 と回答した比率 ●加工食品（n=60） ：95.0％ ●酒類（n=51） ：94.1％ ●日用雑貨品（n=59） ：96.6％ ●加工食品（n=20） ：3％台前半25.0％ ●酒類（n=17） ：2％台前半29.4％ ●日用雑貨品（n=20） ：3％台前半25.0％ ●加工食品（n=59） ：40.7％ ●酒類（n=50） ：38.0％ ●日用雑貨品（n=59） ：42.4％ センターフィーを徴収している 小売業の比率 TC（ベンダーが店別仕分けするタイプ） のセンターフィー水準 特集 流面での改革が不可欠である。
前述したように、小 売店着価格ベースの取引制度を改め、商物分離の現状 を改めるのである。
物流同様、取引制度もセンター着 価格で仕切るか、あるいはもう一歩進んで蔵出し価 格（生販価格）での取引に移行することが望ましい。
そうすればセンター運営コスト及びセンターから店舗 までの配送コストは外部化されることになり、「コス トオン方式」を徹底することが出来る。
小売業とし てもコスト意識が芽生え、効率化のインセンティブが 付与されることであろう。
?卸売業の汎用センターを使ったシステムの提案 　ロジスティクス面からのアプローチとしては、専用 センターを介した現行のシステムから、卸売業の汎用 センターを使ったシステムへ移行させていきたいとこ ろである。
労働力が減少し、環境規制がますます強 化されつつある今日、小売業としてもいずれ非効率 な専用センターを抱えるだけの余力がなくなっていく であろうことは想像に難くない。
　本来小売業間の競争は、「店頭」で行われるべきで ある。
それを支えるロジスティクスは同業他社と標準 化及び共同化すべきであり、その道のプロに任せる 方が得策なのである。
コアコンピタンスの確立が叫ば れ、選択と集中が経営方針に掲げられる時代にあっ て、流通に関わる業務は本来アウトソーシングすべき 領域といえる。
　こうした状況を踏まえ、卸売業としては自社の汎 用センターを使った流通システムを取引先小売業に提 案していきたいところである。
個店配送もこの汎用 センターから直接行うというものである。
小売業専 用センターの多くが、ベンダーが仕分けする形で商品 を持ち込むＴＣであることを考えると、卸売業の汎 用センター段階で既に店別仕分けは完了していること になる。
ノウハウとしてはさほど難しいものではな いだろう。
　もちろん小売業に対し、単に定性的な話で提案す るようでは説得力を持たない。
専用センターを止め て自社の汎用センターを使ってくれれば、サービスレ ベルを維持したままでどれくらいコストダウンできる か、データを使って実証的に説得していかなければ ならない。
　そこで必要となるのは、先ずは自社の汎用センター の現状分析と言うことになる。
どれだけの経費率で センター運営を行っているのか、先ずは現状を知らな ければならない。
その上で物流ＡＢＣ（活動基準原 価計算）を行い、様々な条件を設定した場合にどれ くらいのコストで運営できるか、シミュレーションす べきとだろう。
　そして例えば小売業専用センターを介した場合はセ ンターフィーが四・〇％かかるのであれば、自社の汎 用センターを利用すれば三・〇％に済むようになると いうような提案していくのである。
小売業としても、 その提案が大幅な納価低減につながるものであれば、 早急に検討せざるを得なくなってくるであろう。
　今や多くの卸売業がセンターフィー問題に苦しみ、 それに対応せざるを得ないメーカーもまた岐路に立た されている。
前述したように、労働力が減少し環境 規制がますます強化されつつある今日、卸売業とし てみれば、まさにチャンス到来と考えるべきであろう。
機先を制する形で、今一度卸売業主導型システムを 設計・提案していく好機なのである。
そしてそれに より、真の消費者利益増大を実現するサプライチェー ンが構築されていくことこそ、本来望まれる方向と 言えるのではないだろうか。
27　　MARCH 2008 図5　専用センターの現状 運営者との契約年数●全カテゴリー（n=62）：1 年24.2％、特に定めていない24.2％、5 年16.1％ ●加工食品（n=68） ：80％以上100％未満58.8％、100％ 17.6％ ●酒類（n=68） ：80％以上100％未満36.8％、100％ 22.1％ ●日用雑貨品（n=68） ：80％以上100％未満50.0％ ●加工食品（n=68） ：69.7％ ●酒類（n=68） ：76.5％ ●日用雑貨品（n=68） ：88.2％ ●加工食品（n=68） ：1 箇所58.8％、2 箇所16.2％ ●酒類（n=68） ：1 箇所47.1％、2 箇所16.2％ ●日用雑貨品（n=68） ：1 箇所61.6％、2 箇所14.7％ ●全カテゴリー（n=62）：50 億円以上100 億円未満25.8％、100 億円以上200 億円未満24.2％ ●加工食品（n=60） ：ＴＣ（ベンダーが店別仕分けするタイプ）33.3％ ●酒類（n=51） ：ＴＣ（ベンダーが店別仕分けするタイプ）54.9％ ●日用雑貨品（n=59） ：ＴＣ（ベンダーが店別仕分けするタイプ）37.3％ ●全カテゴリー（n=62）：自動倉庫14.5％、SAS11.3％、自動ソーター48.4％、DPS40.3％ ●全カテゴリー（n=62）：24 時間19.4％、12〜14 時間17.7％、18〜20 時間11.3％ ●加工食品（n=60） ：12〜24 時間51.7％、12 時間未満26.7％ ●酒類（n=51） ：12〜24 時間54.9％、12 時間未満21.6％ ●日用雑貨品（n=59） ：12〜24 時間40.7％、12 時間未満18.6％ 専用センターの利用状況 （利用している小売業の比率） 専用センター通過率 （取扱い金額に占める通過金額の比率） 専用センターの設置数 開設するセンターの中で最大規模の センターの取扱い金額） 開設するセンターの中で 最大規模のセンターのタイプ 開設するセンターの中で最大規模の センターにおけるマテハン導入率 開設するセンターの中で最大規模の センターにおける1 日当りの平均稼働時間 発注してからセンター納品までのリードタイム